LABOのICOに参加してみたよ！リフェラルキャンペーン中！
LABOプロジェクトのICOに参加してみたよ！
仮想通貨が下落してきているし、そろそろICOに参加してみた。
参加してみたICOのLABOコインについて紹介していくよ！
LABO(ラボ)のICOって
日本発のオープンソースのメッセージングプラットフォームであり、Ethereumネットワークを利用したソーシャルネットワークでもある。ブロックチェーン技術が誕生してから、10年近くが経過するが、2017年12月の時点でも依然としてその技術が一般社会に浸透したとは言い難い。LABOメッセンジャーは、一般的なスマートフォンユーザーがEthereumネットワーク上で稼働している自律分散型アプリケーション(DApp)にアクセスする機会を提供するためのユーザーフレンドリーなモバイルインターフェイスである。LABOではイーサリアムネットワーク上の分散型ネットワーク技術を利用し、安心安全に誰でも簡単にメッセージのやりとり、仮想通貨の管理・送受信、仮想通貨や法定通貨との交換、店頭での支払いを行うことができる。想通貨の未来を率先するリーダーとなるでしょう。
LABOはどうやらメッセージアプリとつくる感じみたいですね。LABOは日本のベンチャーらしく、ちょっと期待ができそう。なんか似たようなのだと、Statusがメッセージアプリを作っているけれど、日本のほうが安心な気がするのは気のせいかしら。
参照元URL https://laboproj.io/ja/
LABO(ラボ)では、イーサリアムネットワーク上の分散型ネットワーク技術を利用し、安心安全に誰でも簡単にメッセージのやりとり、仮想通貨の管理・送受信、仮想通貨や法定通貨との交換、店頭での支払いを行うことができるプラットフォームを開発しています。
LABOとStatusの違いってここだなって思いこっちにしてみた。
どうやらマイウォレットとかでできるのかな？メッセージ＋送金ができるし、これが実現したら、だいぶ楽に買い物できそう。
LABOは日本でのアプリだから、信用できそうだし。
LABOのICOをとりあえずやってみた。
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LABOの優位性1 母体を介さないメッセージのやりとり
参照元URL https://laboproj.io/ja/
まず、LABO(ラボ)では従来のメッセージングアプリとは違い、
運営する母体を介さずにメッセージや、情報のやりとりが可能になります。
従来AさんとBさんがメッセージのやりとりをする際、その間には必ず運営が介入しており、完全な安心安全性があるとは言い難い状況です。
LABO(ラボ)では、AさんとBさんがメッセージのやりとりをする際、
第三者がそのメッセージを確認することはありません。
技術面の詳しい内容は省略しますが、AさんBさんそれぞれの手元の秘密がない状況(例えば送信されている途中)では、メッセージは暗号化されており解読できません。
運営会社にみられることのないメッセージアプリって感じなのかな。
LABOのアプリは、運営会社に依存していることのない感じ。
LABOの優位性2 仮想通貨の送受信
参照元URL https://laboproj.io/ja/
LABO(ラボ)ではLABOアプリケーション内で、
仮想通貨送受信を行うことができます。
例えば、送受信 でしたらメッセージを送るように、
簡単に友達にイーサリアムを送ることができます。
もちろん銀行も取引所も介さないため、
海外の友人でも高い手数料を払わずにやりとりができます。
手数料ってバカにならないけど、なしでできるメッセージアプリっていいよね。
LABOの優位性3 ウォレット機能
参照元URL https://laboproj.io/ja/
LABOアプリ内にはウォレット機能があり、
まるで財布を持ち歩くような感覚で、
スマートフォ ンで仮想通貨の管理ができます。
更に、いずれはスマートフォンで簡単に使える、
ハードウェア ウォレットが利用できるようになります。
現在仮想通貨の管理は、取引所か、モバイルウォレッ トもしくは、ハードウェアウォレットでの管理が一般的です。
LABOアプリ内に財布がある感じ。
取引所におくのって不安だけど、アプリにあるといいよねって話。
便利。たぶんここが、Statusと違うとこだと思う。
LABOの優位性4 支払い機能
参照元URL https://laboproj.io/ja/
従来のクレジットカードやモバイルペイは、
それを読み取るための機械の設置や契約が必要でした。
また、それを運営する母体があり、その支払い機能を利用した場合、お店側は数％の手数料を払わなければいけません。
この2つが日本でモバイルペイが、浸透していない大きな理由ではないかと考えます。
日本だと、確かにモバイルペイが浸透していない。
広まればいいなあ。ICOに参加したから。
LABOのICOセールについて
参照元URL https://laboproj.io/ja/
トークンセールは2018年1月22日(月)15:00 (日本時間)に開始され、
2018年1月30日(火)15:00 (日 本時間)に終了します。
トークンセールの期間については以下の日程で行います。
事前登録期間: 2017/12/21 15:00 d 2018/1/22 15:00 (日本時間)
●プレセール: 1/22 15:00 d 1/24 15:00 (日本時間)
●Week1: 1/24 15:00 d 1/27 15:00 (日本時間)
●Week2: 1/27 15:00 d 1/30 15:00 (日本時間)
結構トークセールが短いから、はやめに対応しないといけないため
慌てて登録しちゃいました。
みなさんもぜひ！
Po.et／ポーエット（POE）を調査してみたよ！これ狙い目の仮想通貨！
Po.et／ポーエットとは、世界のデジタル創造的資産の所有権および帰属を追跡するために設計された共有型ユニバーサル台帳です。
Po.et／ポーエットでは、ブロックチェーン技術を活用してデジタルアセットの公開、ライセンス、および認証のプロセスを簡素化するプラットフォームを作成することが可能です。
また、分散型・中心型メディアアプリケーションの両方に対応していることも特徴です。
POE(ポーエット）の特徴
Po.et／ポーエット（通貨単位POE）とは、世界のデジタル創造的資産の所有権および帰属を追跡するために設計されたた共有型ユニバーサル台帳ですが、以下のような特徴を持っています。
①コンテンツ所有権の記録
Po.et／ポーエットネットワーク上では、クリエイティブな作品のために、不変で、タイムスタンプ付きのタイトルを生成し、ネットワークにあなたの資産を登録します。また、その資産は、分散化されたブロックチェーン上に記録されるため、メタデータ属性は、安全で検証可能かつ改竄できない形で記録されます。。
②ライセンスを発行・作成の自動化
Po.et／ポーエットは暗号技術やスマートコントラクト技術を使用して、パブリッシャーとコンテンツクリエイターの両方に、第三者に頼らずにライセンスプロセスを自動化するツールを提供します。そのため、既存のライセンスから選択するか独自の条件を作成しすることで「ライセンスの支払い、転送、発行を自動化」します。
③オープンネットワーク
Po.et／ポーエットは、常に第三者によって管理されていた空間に対して、オープンなネットワークを提供することで、クリエイターとパブリッシャーの間に架け橋を作ることを目的としてます。そのため、真に透明性のあるシステムによって承認された、新しいコンテンツの発見または真正性の検証が可能になります。
概要
| 通貨コード（シンボル） | POE |
|---|---|
| 発行開始 | 2017年7月17日 |
| 承認アルゴリズム | Proof of Existence |
| 発行上限 | 3,141,592,653 POE |
| 現在の流通量 | 2,136,283,004 POE |
| ブロック認証サイクル | − |
POE(ポーエット）はデジタル資産
POEのステークホルダーは「パブリッシャー」「ジャーナリスト」「コンテンツクリエイター」の３社のデジタル資産ライセンスのあり方を変えることを目的としています。
パブリッシャー
不変の所有権証明書を生成し、デジタルクリエイティブ資産の内部発見性を向上させます。フリーランスのコンテンツ制作者のネットワークとシームレスに連携して、出版プロセスにおける摩擦を大幅に軽減します。
ジャーナリスト
透明なライセンス条件で、パブリッシャーのグローバルネットワークにコンテンツを発見可能にする。あなたの作品の最終版をアップロードするいことで、リアルタイムでメタデータハッシュで更新する
コンテンツクリエイター
公開されていないコンテンツのデータベースにアクセスして、自動的に管理してライセンスを取得します。デジタル資産に関するメタデータと元の情報を発見し、使用と適切な帰属を確実にします。
POE(ポーエット）の価格・チャート
POE（Po.et／ポーエット）は、4ヶ月前に１円以下で取引されていましたが、現在では24円程度まで価格を上昇されています。
上がらないと予想していた人もいたけれど、24倍くらいまであがっているし、デジタル資産をつくる意味でPOEは有望です。
POE(ポーエット）の将来性
POE（Po.et／ポーエット）はデジタル資産ライセンスという部分への参入ですが、今後デジタルの部分での資産ライセンスというのは必要になってくるかとおもいます。
壮大なプロジェクトではありませが、実現可能なレベルなので、おそらく50円くらいまでは上がるのではと思っています。
PACcoin(パックコイン)という仮想通貨について調べてみたよ！上がりそう！
PACcoin(パックコイン)とは
PACcoinは2013年に、William Corlissにより開発され誕生した通貨です。
Bitcoinと同じ、P2P(PPEER TO PEER)仮想通貨となり、銀行を使用せず個人間で直接通貨のやりとりを行える様にした物です。
・通貨名称：PAC
・現在発行数：3,351,334,001,854PAC
・最大発行数：3,351,334,001,854PAC
・アルゴリズム：PoW(proof of work)
すでに最大発行枚数まで発行されており、発行枚数が約3.3兆PACと桁違いの数が発行されております。
これだけ大量の枚数が発行されており価格も付かず、開発当初から時価総額1000位あたりにあった通貨。
PACcoin(パックコイン)の価格
PACは2017年の年末から急激な価格上昇をみせています。
2017年12月24日：0.000002$
2017年12月27日：0.000005$
2017年12月29日：0.000020$
2018年1月3日 ：0.000040$
2018年1月5日 ：0.000095$
2018年1月6日 ：0.000240$
2週間で120倍までの急激な価格上昇を見せています。
PACcoin(パックコイン)の将来性
PACcoin（パックコイン）通貨のハードフォーク
PACは2018年3月1日にハードフォークを予定。
今回のハードフォークではトランザクション速度の向上が施され、発行枚数も3.3兆PACから1000億PACと約1/33の通貨まで減ります。
発行枚数の減少によって通貨の価値が上がることへ期待上げでの価格上昇や考えられます。
PACcoin（パックコイン）開発チームの交代
開発チームが新しくなりました。
今までの方針とは大きく変わり通貨のハードフォークなどが行われていきます。
開発依頼1000位だった時価総額ランキングも、まずは目標50位以内と発表されており、すでに57位まで上げています。(2017年1月7日現在)
チームが変わった事により、プロジェクトは大きく進むという期待からの価格上昇も考えられます。
今後の価格予測と注意すべき点
開発者が変わり、時価総額ランキング50位を目指すために、大量発行し過ぎた通貨に対しハードフォークを行い通貨数を減らすなど、開発者の試行錯誤がある点は良いと思います。
ただし、このPACホワイトペーパーが未公開という点もあります。
（ロードマップは2月に公開予定）
現状では今後、実際どの様な計画で、どの様な通貨を目指すのかが投資者達にはわかりません。
この段階でのこの価格上昇は、時代に乗った流れで価格が上がっているだけにも思えますので、どこかで大暴落する可能性も大いにあり得ると思います。
引き際を考えることも大事になってくると思います。
PACの売買可能な取引所
・Yobit
・Cryptpia
Reddcoin（RDD）っていう仮想通貨の概要をしらべてみたよ！
Reddcoinとは
Reddcoin/RDDは、人々の社会生活を豊かにし、一般の人々にとってデジタル通貨を容易にする社会通貨です。Reddcoinは、すべての主要なソーシャルネットワークとシームレスにデジタル通貨プラットフォームを統合して、お金を送受信するプロセスをすべての人にとって楽しくて使いやすいことを実現します。
RDDの目的は、すべての主要なソーシャルネットワークとシームレスな暗号侵害システムを統合して、コインを簡単に、楽しく、そして贈与者と受け手の両方に交換するプロセスを実現することです。
これが謳い文句のようですね
Reddcoinの概要
・サービス開始日：2014年2月
・通貨単位：RDD
・供給上限：上限なし（毎年最高5%程度の増加）
・ブロック生成時間：60秒
・承認システム：PoSV(Proof of Stake Velocity)
・時価総額：53億円
RDDの特徴
PoSVの採用
Reddcoinにおいてもっとも斬新なアイデアはこのPoSV(Proof of Stake Velocity)。その仕組みについて、既存のPoW(Proof of Work)やPoS(Proof of Steak)との違いと比較しながら見ていきます。まずPoW(Proof of Work)ですが、これはビットコインのブロックチェーン上で採用されていた承認システムであり、マイニングと言われる膨大な計算量を要する作業を成功させた人を取引の承認者とみなし、新たなブロックをブロックチェーンに繋ぐ権利を与え、さらに成功者に対して報酬を支払うという仕組みのことです。これには大量の電力が必要だったり、51%攻撃の危険性もあるため、それに変わるシステムとして考案されたのが、現在多くのアルトコインで採用されているPoS(Proof of Steak)という仕組みです。PoS(Proof of Steak)では仮想通貨を保有している量が多いほど、そしてその保有時間が長いほど、新しいブロックの生成権を獲得しやすくなるような仕組み、つまりマイニングがしやすくなるということです。これにはどんなメリットがあるかというと、ある程度その通貨を保有している人でないと参加するメリットがないことを考えるとマイニング参加人数が減り無駄な電力が使用されないという点や、51%攻撃が起きにくくなるといった点がメリットとして考えられます。
これをわかったら、次にPoSVを説明したいと思います。PoSVでは、評価する点が、どのくらいコインを持っているかと、
ReddWallet
Reddcoin ReddWalletは、さまざまなソーシャル機能を提供する最先端の財布としての機能を持っており、ユーザー間のエンゲージメントを高め、分散型ネットワークのセキュリティを向上させます。
いろいろなソーシャルメディアと連携することが可能なのでユーザビリティが優れておりスピード感も早く処理することができるものとなっています。
リップル（Ripple）っていう仮想通貨が来てるよね、調べたよ
リップル（ripple）とは
簡単に言えばリップル社が作ったシステムがリップル。そこで利用されている通貨が「XRP（リップル）」です。全ては1つのシステムに付随するものであるため、そこまで厳密に区別する必要はないと思いますが、
- 企業としてのリップル
- 送金システムとしてのリップル
- 仮想通貨としてのリップル
と分けて考えることができます。
これら全てが「リップル」です。
企業としての「リップル」はアメリカのカリフォルニア州に本社を置く「Ripple Inc」のことです。この会社が開発している金融決済システムこそ送金システムとしてのリップルなのです。
送金システムとしてのリップルは、ブロックチェーン技術を利用した決済プロトコルのことで、プロトコルとは簡単に言うと、「決済や送金の為の様々なルール」のことです。
現行使われている送金システムでは、時間がかかること、また手数料が高いことがネックとなります。それを解決するためのシステムがリップルで、リップルを利用することで海外送金が24時間可能で、最速5秒で送ることが可能となります。
仮想通貨としてのリップルが、投資利用している場合には利用頻度としては1番多いかもしれません。リップルシステム内で使われる仮想通貨「XRP」をリップルとよびます。
ちなみに、リップルの単位は「XRP」ですので書き方としては「1XRP」ですが、「1リップル」と口語的に表現していることが多いです。
リップルの歴史
システムとしてのリップルは、2004年にRyan Fugger氏によって考案された決済プロトコルです。その後2008年11月「Satoshi Nakamoto」を名乗る人物がビットコインの基礎理論となる論文を発表し、2011年にビットコイン取引所（マウントゴックス）の創業者であるJed McCaleb氏はビットコインの技術を利用した、「コンセンサス・アルゴリズム」を考案。
2012年9月には「Ripple Inc.」のさきがけとなる「OpenCoin Inc.」が設立され、2013年9月には名称を「Ripple Labs Inc.」に変更。その後2013年11月に初めて「XRP」の配布を開始しました。
2015年10月から社名を「Ripple Labs Inc.」に変更し、「Ripple Connect」と「Ripple Stream」を発表しました。
2016年1月「SBIホールディングス」が「Ripple Inc.」に出資し、発行済み株式の17%を取得。2016年5月には「SBIホールディングス」と「Ripple Inc.」が「SBI Ripple Asia」を設立し、日本においても注目が高まってきています。
リップルの特徴
リップルが注目されている点は、
- 銀行間の送金手続きが圧倒的に早くなること
- 手数料が安くなること
- 通貨間のブリッジ通貨(橋渡し役)としての機能
が特徴で、他の仮想通貨と異なっている点。
リップル社CEOのクリス・ラーセンの話では、「今の国際送金の市場は、ＪＰモルガンやシティなど6つの巨大金融機関により独占されている。また長い間技術革新が起きていないため、既存の仕組みでは、2日以上かかっていた取引がリップルを媒介すれば5秒で完了し、24時間受け付け可能になる。」という。
また仲介機関を介さず、最もレートのいい金融機関を瞬時につなぐことができるので、送金の手数料も安くなり、取引量が少ない通貨でのコスト削減は特に効果が大きいです。
リップルは、ビットコインのようにドルや円といった法定通貨に取って代わる電子マネーを生み出すことを目的とせず、Rippleネットワーク上で金融機関が発行する「Issuance」と呼ばれる電子的な手形を交換することで国際送金を実現します。
Gateway（取引所）
ゲートウェイとは、法定通貨を仮想通貨であるリップルに交換するための取引所のことです。リップルと他の仮想通貨を取引できる取引所での取引のことはオフレジャーと言います。
日本語に対応しているゲートウェイは、
| 取引所 | 内容 |
|---|---|
| コインチェック | コインチェックはビットコインを始め、数多くの仮想通貨を取引している日本の取引所です。 |
| クラーケン | アメリカで設立されユーロでの取引が多い取引所です。日本法人もあるため、日本語対応です。 |
| リップル東京JPY | IRBA（国際リップルビジネス協会）公認の取引所（ゲートウェイ）です。 |
があります。
コインチェックは販売所ですが、その他のアルトコインの取り扱いがたくさんあります。クラーケンは海外の取引所ですが、日本語に対応しています
その他にも海外の企業が運営しているゲートウェイもあります。リップル社が提供していた「ripple trade（リップルトレード）」もその1つですが、すでにサポートは終了し、リップルトレードのアカウントを持っていた人は、「GateHub」にアカウントを移行するようにアナウンスがされています。GateHubもゲートウェイであり、リップルの公式サイトからリンクがはられているので、信頼性としては高いですが日本語に対応していないのであえて使う必要はないでしょう
リップルのオートブリッジとは
オートブリッジは、ブリッジ通貨としてのXRPの役割のことです。XRPを介して複数の通貨の取引の橋渡しをします。例えば「1JPY=1XRPと0.01USD=1XRP」の注文が出された場合、オートブリッジは2つの取引を合成し、「1JPY=0.01USD」の取引を可能にします。オートブリッジを利用することによって、様々な通貨ペアの取引ができるようになります。
凍結（Freeze）
リップルには、規制の要求への対応や疑わしい活動を調査する間に利用可能な、Freeze（凍結）という機能があります。XRP以外の残高(IOU)を一時的に止めたり、永遠に放棄したりすることができる機能であり、XRPの取引を制限するものではありません。凍結には以下の3つの種類があります。
- Individual Freeze
特定のウォレットにあるIOUを凍結する機能です。凍結されてしまうと、そのウォレットにあるIOUは発行したゲートウェイに返す以外は出来なくなります。リップルネットワーク上で売ろうとしても受理されません。この機能は、規約に違反した人や不正を働いた人の口座にあるIOUを凍結するために利用されます。
- Global Freeze
- No Freeze
ゲートウェイはIOUの凍結機能を全て放棄することがノーフリーズです。一度放棄すると個別にウォレットのIOUを凍結する「Individual Freeze」は使えません。「Global Freeze」はたった一度だけ行使できます。ただ、有効にしてしまったら二度と無効にすることは出来ません。
マルチサイン
マルチサイン（MultiSign）は、アドレスに対してトランザクションを承認する複数の署名者のリストを持つことを可能にします。リストは1〜8人から設定することができ、「5人のうちのいずれか3人」や「署名者Ａとその他2人の署名者」といったようなバリエーションで取引の承認を行うことができます。
マイニング
仮想通貨では、マイニング（演算処理能力の提供やストレージの提供の対価として仮想通貨がもらえる）を行うことで新規通貨の発行が行われますが、リップルではすでに最大発行数である1,000億XRPが発行されているため、マイニングを行うことがありません。
またマイニングという形で取引の承認を行うのではなく、一部の承認者（validator）による投票で承認が行われます。これは、コンセンサス（consensus）と呼ばれ、リップル特有の認証システムです。
80%以上の承認者が有効と判定した取引のみを有効なものと判断し台帳に記録します。この仕組みで承認者のとなるリストは、UNL(ユニークノードリスト）と呼ばれます。
UNL内の各承認者はお互いを承認者として許可することでネットワークを形成しており、許可されなかった承認者はネットワークから除外されることになります。
リップルのユーザーは、UNLを自分で自由に選ぶことができますが基本的にはRipple社が既定のものとして指定しているUNLを選びます。
Ripple社保有XRPロックアップ
発行された1,000億XRPのうち630億XRPはRipple社が保有しており、それが一挙に市場に流入することで価格の暴落が起こることが懸念されていましたが、そのうちの550億XRPはロックアップ（一定期間凍結）することがアナウンスされ、一挙に市場流入する懸念がなくなりました。
また、月に市場に放出できるリップルも最大で10億XRPとなり、大崩落の懸念がなくなったことにより安定して利用することができます。
アドレス
リップルの残高は、アドレスにひもづけられて格納されます。アドレスは、アカウントの公開鍵暗号ペア(公開鍵と秘密鍵)から生成され、公開鍵側を「リップルアドレス」、秘密鍵側を「シークレットキー」と呼びます。
リップルアドレス
リップルアドレスは、アカウントの公開鍵のハッシュをBase58でエンコードした「r」から始まるアルファニューメリックストリング（文字数字の列）で、アカウントを特定するための公開されたアドレスとして利用されます。リップルアドレスを用いて取引履歴や残高の確認を行うことができます。
シークレットキー
シークレットキーは、アカウントの秘密鍵から生成されたアルファニューメリックストリング（文字数字の列）で、リップルアドレスと似ていますが「r」の代わりに「ｓ」から始まります。シークレットキーを保持している限り、いつでもアカウント内にあるお金にアクセスできます。
これはもし他の方法でアクセスが出来ない場合、バックアップ方法として重要なことです。（例えば、あなたの電話が二要素認証のテキストを受信できない時）他のアクセス方法がない場合、シークレットキーがないと、ロックアウトされ、自分のアカウントを使用できません。シークレットキーは如何なる状況でも自分のアカウントにアクセスできる唯一の方法です。
ウォレット
ウォレット（財布）はリップルアドレスとシークレットキーのペアです。また、それらを保管するソフトウェアや媒体（紙など）もウォレットと呼びます。
ホットウォレット
ホットウォレットはネットワークに接続されたソフトウェア上にあるウォレットで、代表的なホットウォレットは「gateHub」があります。両替や送金が速やかにできるので利便性が高いのですが、ネットワークに常時接続されていることによりセキュリティリスクが高いので、ホールドしておく場合には、コールドウォレットを利用したほうが安心です。
コールドウォレット
コールドウォレットはネットワークから切り離されたウォレットで、代表的なコールドウォレットは、紙にシークレットキーを書き込んだ「ペーパーウォレット」があります。クラッキングなどで秘密鍵が漏洩する危険性が無いため、シークレットキーの保管方法としては最も安全であると言われています。その他には、USBタイプのウォレットも存在します。
まとめ
リップルが目指しているものは、単なる決済手段ではなく銀行間の送金手続きの簡素化です。それを根拠に流通を目的としていないとして今後、リップルの個人間取引がなくなると考えている人がいる反面、銀行間のブリッジ通貨としての地位を確立することによってリップルの価格が担保され、一定の価値が存在すると考えている人もおり、なかなか将来性を見透すことができません。
国内の42の銀行がリップルを利用を表明していること、海外では、中央銀行での採用例もあり、今後も、価値がなくなることはないと考えます。
リップルは今後も価値があがっていく通貨の１つかもねえ
